研究員による活動

直田春夫

2023 年度⽂化経済学会＜⽇本＞研究⼤会　分科会に関する座⻑報告：分科会①－ B アートとボランティア

季刊『文化経済学会』NO.116(2023.10.1)文化経済学会〈日本〉

相川康子

論文「都市部における防災とコミュニティ」/特集：都市のコミュニティ政策／季刊『市政研究」(PP26-35)（2023夏220号）大阪市政調査会

田中逸郎

論文「都市における地域自治組織とコミュニティ政策」/特集：都市のコミュニティ政策／季刊『市政研究」(PP36-47)（2023夏220号）大阪市政調査会

直田春夫

書評　田中照美著「関係人口の社会学－人口減少時代の地域再生」（2021年4月刊行、386頁、大阪大学出版会）（『コミュニティ政策　第２０号、2022年10月刊』）

相川康子、直田春夫、田中逸郎、三浦哲司らによる

『地域自治のしくみづくり　実践ハンドブック』（学芸出版社）（2022年8月1日）刊行

　　A5判、208頁、定価 税込2,750円

直田春夫

書評　三浦哲司著『自治体内分権と協議会　革新自治体・平成の大合併・コミュニティガバナンス』（「自治体学　vol.35-1　2021.12）自治体学会

直田春夫

論文「市民から見たあるべき自治体職員像ートクヴィルをとおして」/特集「これからの自治体職員」/季刊『市政研究」(PP30-39)（2021秋213号）大阪市政調査会

田中逸郎

論文「これからの自治体職員に望むこと」（9000字）/特集「これからの自治体職員」/季刊『市政研究」(PP40-50) （2021秋213号）発行大阪市政調査会

田中逸郎　

書評　田中義嶽著『地域のガバナンスと自治―平等参加・伝統主義をめぐる宝塚市市民活動の葛藤』（コミュニティ政策叢書）（10000字）/『コミュニティ政策 18』/編集・発行：コミュニティ政策学会・（株）東信堂

田中逸郎

論文「地域コミュニティの変遷と再構築の視点―大阪府豊中市の取組みから（43,400字）/特集「コミュニティの多義性とコミュニティ政策」/『コミュニティ政策17』/編集・発行：コミュニティ政策学会編集員会・（株）東信堂(PP87-117)

直田春夫

書評　澤村明、田中敬文、黒田かおり、西出優子編著(2017)『はじめてのNPO論』（有斐閣）「文化経済学　第14巻第2号（PP76-78）」（2017年9月刊）

林沼敏弘

「職員たる者」『地方自治職員研修　2017年4月号』公職研（PP20-21）

直田春夫

「市民による政策、行政職員との関わり」『地方自治職員研修　2017年4月号』公職研（PP26-27）

田中逸郎

「相互の信頼関係を築き、住民自治の充実と活性化を」（2000字）/『月刊ガバナンス』2月号／編集・発行：株式会社ぎょうせい

直田春夫

「進む！市民参加　自治基本条例の新ステップ－伊丹市まちづくり基本条例の見直し」

『地方自治職員研修　2016年6月号』公職研

田中逸郎　

論文「市民と行政の連携・協働による取組み」（8000字）/『子どもの権利研究』第27号（2016年2月発行）/編集・発行：子どもの権利条約総合研究所・日本評論社

直田春夫

「コミュニティ・シンクタンクと市民型政策形成」

『市大都市研究の最前線－地域実践連携講座の試み　（OMUPブックレット№51）』大阪公立大学共同出版会

＊2015年1月に、大阪市立大学で阿部昌樹教授とともに講義した内容をまとめたもの。上記出版会から購入可能（800円＋税）。

直田春夫

「自治体職員、協働のかけはしになる」『月刊自治研　2015年4月号　№667』自治労出版センター

相川康子

「阪神・淡路大震災から20年」『地方自治職員研修　2015年1月号』公職研

直田春夫

「都市と農村が連携した共生経済の可能性の研究」『いのちとくらし研究所報　№48』

（2014年10月）特定非営利活動法人非営利・協同総合研修所いのちとくらし

論文は下記ＰＤＦでご覧ください。

この論文は、2009年度非営利・協同総合研究所いのちとくらしの助成を受けて実施した『都市と農村が連携した共生経済の可能性の研究』を要約・加筆したものです。

助成をいただいた同研究所に感謝申し上げます。

また、上記助成研究は、直田を代表として、深尾健造（アトリエポタジェ）、平塚伸治（興土舎）、奥野修（住みよいまち＆絆研究所）、三浦哲司（名古屋市立大学）等で構成される同研究会によるものです。本稿は全員で執筆した報告書を直田が要約・加筆したものです。研究会メンバーに、熱い討論とすぐれた論文作成に感謝申し上げます。

 相川康子

「被災地経験をもつ神戸市における多様な地域自治とその課題」

『市政研究　2014年冬号　№182』大阪市政調査会

直田春夫

「市民セクターから考える地域自治システム　－アソシエーションと地域デモクラシーの切り口から」『市政研究　2013年秋号　№181』大阪市政調査会

 シンポジウム「自立と再生の地域資源」（於2011年9月、第26回自治総研セミナー） に、

　パネリストとして、直田春夫が出演。他のパネリストは、

　　　伊関友伸（城西大学経営学部教授）、永松伸吾（関西大学社会安全学部准教授）、

　　　千田基嗣（気仙沼市職員）

自治総研ブックレット『虚構の政治力と民意』

　2012.4、公人社、に掲載

 直田春夫

「市民の政策力とは」

『地方自治職員研修2011年11月増刊　特集：自治体政策づくり読本』公職研

直田春夫

「コミュニティ・シンクタンクの行方　－　市民社会の自立と自治のツール」

『市政研究 　2010年夏号168号』大阪市政調査会 

直田春夫

「開放系ネットワークが創発する自立型都市－千里ニュータウンを出発点として」

『都市住宅学　2010 SPRING　第69号』都市住宅学会

2009年

直田春夫

「ＮＰＯからみた地域再生の視点」市政研究 　2009年春号163号　大阪市政調査会

2008年

室雅博

「自治体職員のフィールドはどこにあるか」地方自治職員研修　2008年3月号　公職研

荒川俊雄

「現場で求められるマネジメント能力」地方自治職員研修臨時増刊号　自学するヒト・自学する組織　2008年3月刊』公職研

木原勝彬

「ＮＰＯに信頼される職員とは」『ガバナンス　2008年4月号』ぎょうせい

木原勝彬

「自治体再構築とコミュニティ－市民主権型自治体を目指して」『都市問題研究　2008年5月号』都市問題研究会

木原勝彬

「自治体再構築と協働－参加から協働、そして自治へ－」『地域政策　2008年秋季号』三重県、公人の友社

直田春夫

「市民の力と都市戦略－住宅都市の持続可能性」『地方自治職員研修　2008年1月号』公職研

2007年

直田春夫

「ニュータウンのまちづくり－千里ニュータウンにおける ソーシャル・キャピタルと持続可能性」『相愛大学人文科学研究所紀要』 （2007年3月）相愛大学

2006年

直田春夫

「"新しい共生社会のあり方"に関する試論」『２１世紀ヒ ューマンケア研究機構　研究年報2005年度　第11巻』財団法人２１世紀ヒュー マンケア研究機構

直田春夫

「コミュニティの再生」『住民自治と合意形成』（2006年3 月）神戸市建築協定地区連絡協議会

木原勝彬

「住民自治の強化に結びつく地域自治システムの構築を」 『市政研究　2006年秋号153号』大阪市政調査会

2005年

直田春夫

「コミュニティの再生をめぐって」『２１世紀ひょうご　 93号2005年12月』財団法人２１世紀ヒューマンケア研究機構

直田春夫「千里ニュータウンのまちづくり活動とソーシャル・キャ ピタル」『都市住宅学　第49号』都市住宅学会

直田春夫「都市の市民自治を考える－都市コミュニティ再編のため のシステム論的アプローチ（序）」『市政研究　2005年秋号149号』大阪市政調査会

2004年

直田春夫

「ＮＰＯと都市」『都市研究　第３号』近畿都市学会

直田春夫

「まちづくり自治体－豊中市－」『都市研究　第３号』近畿都市学会

2003年

直田春夫

「住民参加とＮＰＯ－参加から政策協働へ－」『地方自治 職員研修　臨時増刊号74』公職研

直田春夫

「ＮＰＯ活動と交通」『運輸と経済　2003年4月号』財団法人運輸調査局

直田春夫

「コミュニティ・シンクタンク－新しい社会システムへの変 革者」

　『地域研究交流Vol.19No.2』地方シンクタンク協議会

木原勝彬

「サステイナブル・コミュニティの創造に向けて－地域から の草の根構造改革－」

　『調査研究情報誌　ECPR No.9』財団法人えひめ地域政策研究センター

木原勝彬

「協働の本質と岐路に立つＮＰＯ」

　『都市問題調査報　 SAPPORO FRONTIER 2002/3 NO.24』札幌市総務局都市経営室 

2002年

直田春夫

「コミュニティのエンパワーメントを考える」『市政研究 　2002年冬号134号』大阪市政調査会

直田春夫

「コミュニティ・シンクタンクと自治体政策」『地方自治職 員研修　2002年9月号』公職研

木原勝彬

「住民自治力を強化する協働型政策研究」『都市問題研究　 第54号第7号』都市問題研究会

内山博史

「支え合い、応答しあう地域経済のしくみ－コミュニティ・ ビジネス、クレジット・ユニオン、LETSをめぐって－」『環境技術　Vol.31 No2』環境技術研究協会

2001年

木原勝彬

「政策形成型ＮＰＯとしてのコミュニティ・シンクタンク」 総合研究開発機構『NIRA政策研究－シンクタンクの方向性と政策研究』 （2001 VOL14 NO4）

木原勝彬

「ＮＰＯと行政の協働関係」の構築に向けて」『滋賀の経済と 社会　１００』（財団法人滋賀総合研究所）

1999年

ＮＰＯ政策研究所　第2次電子論文集（旧ホームページ版　1999年4月）

1998年

ＮＰＯ政策研究所　設立記念電子論文集（旧ホームページ版　1998年2月)

1997年

木原勝彬

「ＮＰＯは日本の社会を救えるか」第３回読売論壇新人賞佳作入賞

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